ご遺体搬送の流れや費用は？病院や自宅でお亡くなりになった場合

• 2024年10月09日

不幸にも大切な方が臨終を迎えたら、ご遺体はどのように自宅または安置場所へと搬送したらよいのでしょうか。
ご遺体搬送は一般的には、葬儀社に依頼するか遺体搬送業務を専門に行っている事業会社へ依頼し、専用寝台車などで自宅や安置場所まで搬送してもらいます。
しかし、どこで死亡したかにより、自宅や安置場所までのご遺体の搬送の流れに違いがあります。
いざというときに慌てないためにも、ご遺体搬送の基礎知識を押さえておきましょう。

この記事では病院から、または国内の自宅外での死亡時のご遺体搬送の流れや費用をご紹介します。
ご家族自身で搬送する場合の注意点にも触れています。また自宅で死亡時の場合の手順もあわせてご紹介します。

病院で亡くなった場合のご遺体搬送の流れ

病院からの搬送の流れ（自宅や斎場へ搬送）

病院で亡くなられた場合、死因が明確なのですぐに医師に「死亡診断書」を書いてもらいます。
そして病室から霊安室に安置されて、そこから自宅や別の安置場所（例えば葬祭場の安置所など）へ搬送することになります。

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遺体搬送前に安置場所と葬儀社を決める

一般的には遺体の搬送は葬儀社に依頼します。 そのために、まず決めなければいけないのは、ご遺体の安置場所と依頼する葬儀社です。

病院でお亡くなりになった場合、病院の霊安室には半日程の時間までしか安置できないため、急いで手配する必要があります。
霊安室の空き状況によっては、病室から直接の搬出を促される場合があります。

お葬式を依頼する葬儀社が決まっていれば、臨終の旨を連絡すると病院に専用車でお迎えがきて搬送してもらえます。

病院から紹介の葬儀社でなくてもいい？

病院提携の葬祭業者を紹介されることもありますが、断っても問題ありません。
病院からの紹介の葬儀社は費用の検討が冷静にできない分、やや高めにつくことも多いといわれますので、遠慮せずに断る方も珍しくありません。
お葬式を依頼する葬儀社は、故人やご家族の希望に合わせて納得のいくセレモニーを執り行える葬儀屋さんをしっかり選ぶことをおすすめします。

葬儀をどこに頼むかすぐに決められない場合は、葬儀社に病院からの搬送のみ依頼するという手段もあります。
ご遺体を安置してから遺族が葬儀社を検討できるという点についてはメリットと言えるでしょう。

費用的には葬儀を行う業者に搬送を依頼した方が得

ただし、葬儀プランに遺体の搬送費用も含まれていることも多いため、搬送と葬儀を別々の葬祭業者に頼むと費用が少し割高になる可能性はあります。

もし急なご不幸で葬儀社が決まっておらずお急ぎの場合は、当サイトでもお電話でご相談可能です。
ご状況に合わせてご提案できますのでお気軽にご連絡ください。

赤ちゃんや幼児の場合、自家用車でご自宅に連れて帰ることもできます。
ただし、ご遺体を移動するには死亡診断書の携帯が必須です。

家族が自家用車で搬送する場合については、下の章で解説しています。

自宅で亡くなった場合の手順

自宅で療養中の場合

自宅や介護施設で療養中の場合、かかりつけ医立会いのもと臨終が確認されたらすぐに「死亡診断書」を書いてもらうことができます。

医師がそばにいなかった場合は、すぐにかかりつけ医に連絡し、最終診療から24時間以内であればその場で「死亡診断書」が交付され、24時間を経過している場合は生前に診療していた疾病に関連するものであれば死後診療後に「死亡診断書」が交付されます。

死亡診断書を書いてもらうまでは、ご遺体を動かしてはいけません。
その後、葬儀社を決めて連絡し、お通夜や葬儀に向けて手続きを進めます。

自宅で急死など（療養中以外）の場合

自宅で急死など療養中以外の場合は、警察に連絡し、警察医が立会い「死体検案書」が書かれます。
死体検案書の発行が済むまでは遺体を動かしてはいけません。
（場合によっては司法解剖が行われることもあります。）
死体検案書があれば、葬儀社を決めて連絡しその後の通夜や葬儀までの手続きを進めます。

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搬送費用は距離により変わる

近距離の場合

遺体搬送を請けおう事業社は葬儀社の他、遺体搬送の専門業社もあります。
病院→自宅、警察→ご自宅、病院→葬儀社ホールなど死亡場所からご遺体の安置場所まで搬送してもらえます。
葬儀社によっては「近距離」の場合、お葬式までを含めた一式として費用が一律のプランのところもあります。

中距離や長距離の場合

中距離や長距離になるとご遺体搬送の料金（費用）は搬送距離や移動経路（高速道路、フェリー、航空機）や必要な備品などにより変わってきます。
また早朝や深夜は割増料金になったり、冬場（雪道など）の割増料金が発生したりすることもあります。
依頼する葬儀社や専門事業社へ確認しましょう。

よりそうお葬式でのご案内

「よりそうお葬式」ではご遺体のお迎え先（病院や警察）から、安置場所までの搬送距離が50km圏内の場合は搬送費用が込みの葬儀プランを用意しています。つまり規定の距離内であれば搬送費用が無料とも言えます。24時間対応です。
また50km以上の距離の場合、追加費用については通話無料の電話相談窓口でご相談・ご確認ください。

中距離～の搬送費用例

陸路（一部フェリー）でのご遺体搬送の料金例をご紹介します。
※葬儀社やご遺体専門事業社により、金額には大きく差が出ることもあるため、依頼時には比較検討することをおすすめします。

一般的にご遺体の搬送費用（料金）は、搬送距離により設定した基本運賃と棺やドライアイスなどの付帯品代と、高速道路など有料道路代を合算したもので費用を算出します。
場合によっては早朝・深夜料金や冬季の割増料金が発生することもあります。
例えば、東京―栃木（約3時間）で10万円程度、東京―仙台（約5時間）で13万円程度、東京―函館（フェリー利用：約14時間）で35万円程度などです。

遠方（県外）からの遺体搬送の流れ

遠方（県外）からでも手続きは同じで、現地の葬儀社かご遺体搬送の専門事業社へ依頼して、専用寝台車で陸路、または飛行機（航空機）で空輸で搬送します。

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もし遺体の搬送が難しい場合は、その場所の市区町村役場に死亡届を出して火葬許可をもらい、現地で火葬することもできます。
夏場などの場合にそうした措置がとられることがあります。

家族などが自家用車で搬送するとき注意する点

自家用車での遺体搬送に法律の規制はない

葬儀社などに頼まず、家族などが自家用車で搬送をする場合に法律的な規制はありませんが、いくつか注意点があります。
死亡診断書の原本を必ず携帯します。
本来はコピーでも構いませんが、不要な疑いを避けるため、自家用車の場合は原本を用意する方がおすすめです。
さらに警察からの質問に備えて、家族が同乗することをおすすめします。

またご遺体や棺を納められる大きさの車、ミニバンが条件となってくるでしょう。 ただしレンタカーを借りての搬送は止めましょう。犯罪性を疑われるなどの事態や、後でレンタカー会社から苦情が来ることなどがあります。

また業務としてのご遺体搬送は、国土交通省から認可をうけた事業者が「霊柩車」や「専用寝台車」で搬送することになっているため、この許可を受けていないタクシーや介護タクシーでの遺体搬送は違法です。

搬送環境を整える

臨終後、ご遺体は看護師が清拭などエンゼルケアを施しきれいにしてくれますが、体液が浸出液となりカテーテルの穿刺部や傷などからしみ出てくるのは致し方ないことです。
葬儀社などの専門業者では、棺に収めない場合には特殊なシーツを用意したり、ドライアイスといったご遺体に必要な処置をとることができます。
しかし、ご家族で搬送される場合はご遺体から浸出液がでる場合などの問題もあり、シーツの下にビニールを敷いたり、棺に納棺した状態での搬送が必要となります。
つまり搬送環境を整えることもご家族で行う必要があります。

海外や国内遠方など長距離の遺体搬送はどうする？

空輸は葬儀社や専門事業社がおすすめ

基本的な知識として、飛行機で搬送の場合はご遺体は「貨物扱い」となります。
航空機に乗せるには棺への納棺済みであることが必要でコンテナを貸し切り、棺を固定して搬送します。
ご遺体のある現地の葬儀社かご遺体搬送専門事業社に依頼しましょう。

葬儀社へ死亡診断書（または死体検案書）を渡して航空機の予約、防腐処置（エンバーミング）後に納棺、出発空港までの搬送、空港貨物所での手続きをしてもらいます。

また到着空港からもご自宅や安置場所までの搬送が必要なので到着地の葬儀社に依頼しておくことが必要です。

ご自身で手配されたいと思う方もいらっしゃるかもしれませんが、随所で特殊な対応が必要になることが多く、手配になれた専門家に任せた方が安心です。
葬祭会社やご遺体搬送専門の事業所へ依頼することをおすすめします。

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まとめ

ご家族が亡くなった場合、どのように手続きを進めたら良いかわからず戸惑うものですが、葬儀社のスタッフに相談しながら進めることができれば安心です。
また自宅近くの病院でお亡くなりになった場合なら、ご遺体搬送は葬儀を依頼する葬儀社へお願いすることが一般的で、お迎えからご遺体搬送、そして葬儀までを含めて一律料金のプランを提示する葬儀社も多くあります。

よりそうお葬式では資料請求やご相談も承っておりますので、お気軽にお問い合わせください。
お急ぎの場合や詳細のご相談は、専門のスタッフが専用ダイヤルで24時間ご対応しております。

いつか直面するかもしれない時に備えて、ご遺体搬送に関する基礎知識を知っておいても損はありません。
この記事がお役にたてれば幸いです。

監修者のコメント

岩田 昌幸 一般社団法人 葬送儀礼マナー普及協会

自宅で亡くなった場合、もともと疾患がなかったり、突然死の場合などは病院で亡くなったとしても警察の検視が入り、その後「死体検案書」が交付されます。中には行政解剖にまわることもあります。事件性があると判断されたら司法解剖にまわります。

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