喪主を代理に頼むことは可能か？代理に頼むべき人とは？
- 2024年12月03日
お葬式手配の「よりそうお葬式」
故人に代わり、弔問を受けるのが喪主のおもな務めであり、誰が喪主を務めるのかは早めに決めることが大切です。故人の遺志を引き継ぎ、葬儀後も故人の供養を中心になって行います。
では、その喪主にあたる人物が病気になってしまったなどやむを得ない理由で葬儀に出られない場合、どのように喪主を決めたら良いのでしょうか。また、喪主の代理を依頼することは可能なのでしょうか。本記事では喪主の代理を頼む際に注意すべきことや、代理を頼まれた喪主が気をつけるべきことについて紹介します。
目次
喪主の代理は一般的に良いとされるのか？
まずはじめに、喪主となるべき人物というのに決まりはありませんということが、ひとつ言えます。基本的には故人と縁の深い、実質的な後継者にあたる人物が喪主を務めます。
核家族化が進み葬儀の規模も縮小傾向にある昨今、喪主は故人との関係性において決定されることが多くなってきました。
喪主となる基本的な条件としては、故人と同じお墓に入る予定の人物であること、というものがあります。一般的には、故人の配偶者や子が喪主を務めます。夫が亡くなった場合は、妻や長男がやることが多く、同様に、妻が亡くなった場合は、夫がやることが多くなります。また、もし夫が高齢である場合には子が喪主を務めることが、子の場合、長男や故人と同居している子どもが務めることが多くなります。
さらに、子が喪主を務める場合は、世間一般、男性がやることが多いです。ただ、これは、「遺産継承者が喪主を務めるのが常識」という昔からの習慣が、現在も根強く残っているためです。一方、女性の場合は、他所の家に嫁いでいくことが多いため、必然的に男性がやる場合が多くなるといえるようです。
先述したように、遺族の中で喪主となるのは、配偶者や子が一般的ですが、長女など女性が喪主を務めることもできます。また、配偶者や子がいない独身者が故人の場合は、親が喪主を務めることが多いでしょうし、故人の子が親から独立して生計を立てることができておらず、故人の親が健康である場合なども、親が喪主を務めることが多いでしょう。もちろん故人が未成年者の場合には、親や兄弟が喪主を務めることになります。
喪主とは、葬儀で重要な役割を担うものでありますが、ではその喪主がなんらかの事情で葬儀に立てない場合、代理を頼んでも良いのでしょうか。
本来喪主に当たるべき人物の事情によっては、喪主代理を依頼することが可能とされているのです。
喪主の代理・代行をお願いしなければならない場合とは？
では、喪主の代理・代行をお願いしなければならないケースとはどのような場合でしょうか。下記にいくつか例をあげさせていただきます。
- 喪主が病気のためその人を全うできない場合
- 高齢で喪主の任に耐えられない場合
- 故人の最も近い血縁関係にあたる、喪主を務めるべき人物が、未成年、または幼くその任を務めるには難しい場合
- 病気や怪我などの身体的な理由、もしくは故人を亡くしたショックによる精神的な理由などで喪主ができない場合
- どうしても外すことのできない緊急の用事が発生してしまった場合
- 後継者、血縁関係者が不在の場合
この他にも様々な事例があるかと思いますが、喪主の代理・代行をする場合は、喪主となるべきはずの人間が喪主を務めることができない「正当な理由」が必要となるでしょう。
喪主の代理になるべき人とは？
特に決まりはないのですが、喪主の次に故人と血縁関係の強い人物が喪主を務めるのが、一般的とされています。
例えば、
- 故人の生前のことをよく知っている、故人と関わりのある人物
- 葬儀において、親戚の間などでもまとめる役割を担える人物
- 葬儀社を探すことを行うことのできる人物
といった条件が喪主代理には最低限必要となるでしょう。
血縁関係が最も近い場合であっても、ある程度の年齢になっていなければ喪主代理を引き受けることは難しいようです。
また、あまり年齢を重ねていないような場合は、故人の生前についてあまり知らないということもあるかもしれません。
なお、喪主は必ずしも一人でなければならないとは限りませんので、複数の人間が喪主を務めることもあります。
葬儀での喪主の役割は、準備や段取りから始まり、手続きや流れを考えるとやることが多いものです。
また、葬儀だけではなく葬儀前・葬儀後においても段取りや手続きがあり、その仕事内容は多岐に及ぶため、喪主にあたる人物は心身ともに休むことが難しいようです。
後々、大きなトラブルになることのないように喪主の依頼をお願いする側も、依頼を受ける側もよく話し合って喪主代理を決めることが大切でしょう。
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喪主の代理が見つからなかった場合
まず、血縁関係の濃い順に喪主代理にあたる人物を選定していきます。それでは、血縁関係者が全くいなかった場合はどうなるのでしょうか。
その場合には、故人をよく知る友人・知人・入居していた施設関係者など(例えば介護施設など)が喪主を務める場合もあるようです。この場合、厳密には喪主ではなく 「友人代表」、「世話人代表」 となり、葬儀の際の挨拶でも冒頭でわかりやすく簡潔に、故人との関係だけでなく、喪主との関係も述べるのがマナーだといえます。また、故人をよく知る人物や関係者もいない場合には、葬儀社が喪主代行を引き受けるケースも近年では増えてきています。
まとめ
たとえ代理であったとしても、喪主は葬儀の主宰者ですから、故人を慰め、サポートし、故人の代わりとなって弔問を受けるのが役割となります。
一般的には、喪主代理にあたる人物を血縁関係の濃い順に選定しますが、法的には決まりがないため、大きなトラブルにならないよう相談をし合って決めることが大切になります。
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監修者のコメント
岩田 昌幸 一般社団法人 葬送儀礼マナー普及協会
戦前であれば家の祭祀は長男が継ぎ喪主になるものでしたが、現在は厳密な決まり事はありません。一般的には慣例により、または本人が祭祀承継者とした人がいれば、その人が喪主を務めます。なお、法律や制度上では「葬祭執行者」という言葉も使われます。