火葬の費用はいくら？費用を抑える方法や気になるポイントを解説

• 2024年07月16日

ご火葬の費用は、公営と民営で変わるため一概にどれくらいかかるかは断言できません。しかし、公営は民営よりも比較的安く、大人は子どもよりも比較的高いのが一般的です。

なお、お葬式全体の費用を抑えたい場合は、火葬式と呼ばれるお通夜・告別式を省略した形式を選ぶと良いでしょう。

この記事では、ご火葬の費用はいくらなのか、費用を抑えられる火葬式、費用を抑えるコツなどについて詳しく解説します。

ご火葬の費用について知りたい方は、ぜひ最後までご覧ください。

火葬の費用はいくら？

ご火葬の費用は、具体的にいくらかかるのか断言するのが難しいです。公営と民営、大人と子どもでも変わるため、状況に応じて確認するのが望ましいでしょう。

ここでは、ご火葬の費用はいくらなのかについて詳しく解説します。

公営と民営で相場が変わる

ご火葬の費用は、公営と民営で相場が変わります。

• 公営：自治体が運営している火葬場
• 民営：一般企業が運営している火葬場

公営の火葬場は住民へのサービスとして提供されているため、市民が利用する際には比較的安く利用できます。

対して、民営の火葬場は顧客へのビジネスとして行われているため、利用する際には比較的高くなるのが一般的です。

ご火葬が必要な場合は公営と民営、どちらの火葬場が適しているのか一度検討しましょう。

公営は民営よりも比較的安い

公営は、民営よりもご火葬の費用が比較的安くなっています。

民営はビジネスとして行われているのに対して、公営はサービスとして提供されているため、全体的に費用が安いです。

予算に限りがある場合は、民営ではなく公営を選んでみてください。

大人は子どもより比較的高い

大人は、子どもよりもご火葬の費用が比較的高くなるため注意が必要です。大人と子どもでは骨格や体格が変わるため、ご火葬にかかる時間が異なります。

必要となる火力が違うため、子どもは大人の半額〜7割程度でご火葬が可能です。ただし、何歳から大人扱いになるかは自治体ごとに違うため、事前に確認が必要となります。

なお、どちらもご火葬には約1〜2時間ほどかかりますが、小さな子どもと大人ではご火葬にかかる時間そのものも違います。

火葬式なら費用を抑えられる

火葬式はお通夜と告別式を省略するため、一般的なお葬式と比較しても費用は抑えられるでしょう。ここでは、火葬式について詳しく解説します。

火葬式とは？

火葬式とは、お通夜と告別式を省略した比較的新しい形式のお葬式です。

通常のお葬式は、お通夜と告別式を行ってからご火葬するのが通例ですが、火葬式は式場を利用せず直接火葬場に集合して故人さまのご火葬を行います。

そのため、別名で直葬（ちょくそう・じきそう）とも呼ばれています。

お通夜と告別式を行わない分の費用を省略できるため、全体的な費用を抑えつつお葬式を執り行えるのがメリットです。

しかし、火葬式は簡略的なお葬式だけに、ご家族や菩提寺（ぼだいじ）の了承を得られない可能性があるため、いくつかのデメリットがあります。

火葬式を検討中の人は、メリット・デメリットの両方を加味してご判断ください。

なお、火葬式は一般的なお葬式より費用を抑えられるため、予算が限られている人にとっては心強い味方となってくれるでしょう。

参列者が高齢で長時間参加できない場合、身内だけで故人さまを送りたい場合、菩提寺がない場合などは火葬式が向いています。

ただし、火葬式後にご家族から「事前に連絡がなかった」「お通夜や告別式は必要だった」と指摘されることがあるため、事前の相談は重要です。

他にも、「故人さまとゆっくりお別れできない」という点には注意が必要です。

通常のお葬式はお通夜・告別式を含めて2日間かけて行われますが、火葬式は参列者が直接火葬場に集合し、すぐにご火葬が行われるため、お別れの時間があまりありません。

メリット・デメリットの両方を考慮しつつ選ぶ必要があるでしょう。

相場は約10～20万円

火葬式の相場は、約10〜20万円です。よりそうお葬式では、火葬式プランとして以下のものをご用意しています。

• シンプルプラン：通常価格91,000円（税込100,100円）
• 面会プラン：通常価格150,000円（税込165,000円）
• 自宅安置プラン：通常価格164,000円（税込180,400円）

よりそうお葬式のシンプルプランでは、約10万円前後で火葬式が執り行えます。面会プランで約15万円前後、自宅安置プランで約20万円前後となっています。

費用は葬儀社によって大幅に違うため、利用する葬儀社ごとにどのようなプランが用意されているのかを事前にご確認ください。

葬儀社によっては、アンケート回答や資料請求で割引が適用される場合もあるため、あわせて確認しておきましょう。

葬儀に含まれている費用の内訳

火葬式の費用に含まれている項目には、以下のようなものがあります。

• お棺や骨壺の葬祭品費
• 死亡届などの手続き費
• 安置場所の利用料
• 火葬場の利用料
• 故人さまの搬送費
• ドライアイス費

火葬式は、お通夜と告別式に必要な費用はかかりません。

しかし、故人さまのお身体をお納めするお棺や骨壺の葬祭品費、故人さまがお亡くなりになったことを届け出る死亡届などの手続き費が必要です。

故人さまがお亡くなりになった後、24時間はご火葬ができないため、安置場所を確保するための利用料もかかります。

その他、故人さまの搬送費やドライアイス費など、ご火葬までに必要な諸経費があるため、全体でどれくらいの費用がかかるかは事前に把握しておくことが重要です。

葬儀社に依頼する場合は、すべて含まれた費用なのか別途で費用がかかるのか、一度確認することを推奨します。

別途でかかる可能性のある費用

別途でかかる可能性のある費用は、以下の通りです。

• ご火葬中の控室の利用料
• お坊さんへのお布施料
• お坊さんへのお車代

火葬式では、式場を利用せず直接火葬場に集合するため、マイクロバスやタクシーなどの移動手段を用意する必要はありません。

また、ご火葬中の控室の利用料、お坊さんへのお布施料がかかる可能性があります。火葬式自体は費用を抑えられるものの、別途費用がかかる可能性がある点には要注意です。

費用を抑えられる理由

火葬式が費用を抑えられる理由は以下の通りです。

• 式場を利用しない
• お通夜・告別式を省略する
• 会食の飲食費がかからない

火葬式は式場を利用せず火葬場に直行するため、式場の準備に対する費用がかかりません。

また、お通夜・告別式を省略するため、お葬式全体にかかる費用を抑えられます。他にも、通夜振る舞いや精進落としなど、会食の飲食費がかからない点も費用を抑えられる理由です。

全体的に火葬式は費用を抑えられるため、予算に余裕がない人は火葬式で執り行うことを視野に入れてみてはいかがでしょうか。

火葬式の費用を抑えるコツ

火葬式の費用を抑えるためには、民営の火葬場ではなく公営の火葬場に依頼したり、シンプルなプランを選択したりするのが望ましいです。

ここでは、火葬式の費用を抑えるコツについて詳しく解説します。

火葬場は民営ではなく公営に依頼する

火葬場は、民営ではなく公営に依頼すると費用が抑えられる場合があります。

火葬場には民営と公営の2種類があるのですが、民営より公営の方が費用を抑えられます。公営は自治体が運営しているため、一般企業が運営する民営と比べて経済的です。

具体的にどれくらい費用を抑えられるかは状況によって変わるため一概にはいえませんが、火葬場を選ぶ際は2〜3箇所ほど比較検討してみてください。

なお、東京の一部自治体によっては条件を満たせば無料で利用可能な場合があるため、どうしても費用を抑えたい場合は無料対応の火葬場を選びましょう。

ただし、無料対応している火葬場は限られるため、お住まいの地域では無料となる条件やいくらが相場なのかを調べておくと安心です。

シンプルなプランを選択する

火葬式を葬儀社に依頼する場合は、シンプルなプランを選択しましょう。

一般的なお葬式と比べてまだまだ浸透しているとはいえない火葬式ですが、葬儀社によっては複数のプランを用意しているところがあります。

例えば、よりそうお葬式では「シンプルプラン」「面会プラン」「自宅安置プラン」などを用意しています。

他の葬儀社でも複数のプランを用意している場合があるため、費用を抑えたい場合はできる限りシンプルなプランを選択するのが望ましいです。

プランによって数千円〜数万円ほど変わる場合があるため、複数のプランを検討しつつ選べば比較的費用を抑えることが可能です。

制度を活用する

ご火葬を執り行う場合は、各制度を活用を検討してみてください。

制度によっては、葬祭費として補助金を受けられる場合があり、ご火葬の費用に充当することが可能です。ここでは、ご火葬を執り行う際に利用できる制度について詳しく解説します。

健康保険から葬祭費を受け取る

条件さえ揃えば、健康保険から葬祭費を受け取ることが可能です。例えば、国民健康保険では被保険者のお葬式を執り行った場合、喪主に対して葬祭費が支給されます。

ご火葬のみの場合は対象外となる可能性がありますが、東京23区とその周辺地域では支給されるため、うまく活用すれば費用を抑えられるでしょう。

なお、会社員・公務員（扶養家族含む）が加入する健康保険組合及び共済組合においては、埋葬料（家族埋葬料）が支給されることがあるため、事前に確認しておきましょう。

ご火葬に関する制度は自治体や保健組合等によって違いますが、適用できれば数万円の費用を浮かせられるため、あらかじめ確認しておくのが望ましいです。

詳細は、お住いの自治体や加入する健康保険組合・共済組合などにご確認ください。

自治体によっては補助金が出る

自治体によっては、別途で補助金を用意している場合があります。特定の火葬場を利用した場合は一定の補助金が支給されるため、条件次第では費用への充当が可能です。

火葬場がない地域や混雑していて火葬場が利用できない場合、他の地域の火葬場を利用することで補助金が受けられる場合があるため、上手に活用しましょう。

分割払いする

火葬式の費用は、分割払いが可能な場合があります。クレジットカードや信販会社のローンを利用できる葬儀社も増えているため、支払いが難しい場合は早い段階で相談しておきましょう。寄り添うかど使える入れる？

火葬式の気になるポイント

火葬式は、葬儀社に依頼するべきなのか、菩提寺に相談するべきなのか、気になるポイントがいくつかあるはずです。ここでは、火葬式の気になるポイントについて詳しく解説します。

葬儀社に依頼するべき？

火葬式は、葬儀社に依頼するのが望ましいです。

故人さまのお身体は、喪主やご遺族が直接搬送できないため、葬儀社に依頼して火葬場に搬送してもらうこととなります。

まずは、火葬式に対応している葬儀社に相談しましょう。

菩提寺に相談するべき？

火葬式を執り行う際は、菩提寺に相談するのが望ましいです。昔からお世話になっている菩提寺によっては、火葬式に反対される場合があります。

火葬式はお通夜や告別式を省略するお葬式であるため、菩提寺のなかには拒否感を抱いている可能性も否めません。

そのため、火葬式を執り行う前に一度相談することをおすすめします。

お坊さんは呼ぶべき？

火葬式には、お坊さんを呼ぶのが一般的です。宗教・宗派によってはお坊さんを呼ばない場合がありますが、故人さまを成仏させる意味でもお坊さんの力が必要となります。

火葬式でお坊さんを呼ばない場合はお布施は用意しなくても構いません。ただし、お呼びした場合は感謝の気持ちとして、お布施を渡す必要があります。

戒名は必ず必要？

戒名は、必ずしも必要となるわけではありません。戒名は仏教での風習であるため、神道やキリスト教の場合は必要ないでしょう。

仏教式でお葬式を執り行う場合でも、お墓に納骨しない場合は戒名が必要ありません。戒名を付けない場合は、自治体のお墓を利用したり、永代供養をご利用ください。

香典は辞退する？

火葬式でも、香典を辞退することが可能です。

参列者に負担をかけたくない、身内だけで執り行いたい、香典返しの負担を抑えたいなどの理由で香典を辞退する人も珍しくありません。

ただし、事前の告知なしに香典を辞退すると参列者が戸惑うため、香典を辞退する場合はあらかじめ参列者に通知しておくことを推奨します。

まとめ

ご火葬の費用は、公営の火葬場と民営の火葬場によって相場が変わります。通常は、民営より公営の方が費用を抑えられるのが一般的です。

国や自治体によっては、補助金を支給する制度を用意しているため、予算がない方は制度を利用するのも良いでしょう。

また、お葬式の費用自体を抑えたい場合は、お通夜・告別式を省略する火葬式を選ぶのが良いかもしれません。

火葬式は、式場を利用せず直接火葬場で執り行う形式であるため、お葬式全体にかかる費用を抑えられます。予算に限りがある人は、火葬式を選ぶのが望ましいです。

よりそうお葬式では、家族葬を中心に提供しており火葬式にも対応しています。

火葬式は「シンプルプラン」「面会プラン」「自宅安置プラン」という3つのプランをご用意しているため、ご希望に合わせてご選択可能です。

お通夜を省いた告別式のみの「一日プラン」、お通夜・告別式をご家族中心で行う「二日プラン」もご用意しているため、まずは気軽にご相談ください。

資料請求にも対応しているため、。詳しくは公式ホームページからご覧ください。